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その「方法」も「直接上司へ」が74％で、「労働組合を通じて」は、「自己申告制度を通じて」と同程度の20％にすぎない。 ２受容の背景日本の労働者の二つの伝統現代日本のサラリーマンは、では、なぜこのようにも能力主義管理の実施に対して抗うことのない人びとになっているのだろうか。
日本の労働者は、通説とは逆に、一人ひとりの能力や努力によって賃金や昇進に差がつくという広い意味での能力主義の考え方にもともと親和的であった。 したがって欧米の労働者、とくに組織労働者にくらべれば、働きぶりや稼ぎぶりをめぐるなかま同士の競争にも伝統的に前向きであったといってよい。
その歴史的背景は、ここで周到な要因分析に立ち入ることはできないけれども、きわめて大まかには次のように説明できよう。 日本の労働者は、近代国家の形成以来、一方ではノンエリート階級が独自の哲学を擁して連帯的に上で「天皇の下に平等な臣民」として、残ることをきびしく制約されながら、他方では建前の一人ひとりの能力、努力、学歴−学歴も能力と努力のたまものとみなされるーの程度によって、しかるべく「立身出世」することを許されてきた。
その人材登用・立身出世システムも、戦前の社会ではむろん「下々の」人びとにとってさしあたりただの建前にすぎなかった。 だが、戦後の経済成長のなかでそれなりに成功をとげる庶民が多くなるにつれて、その建前はさほど虚妄ではないとみなされるようになる。
その帰結として「階級・階層というものは生まれつきによって生得的にきまるのではなく個人の能力や努力いかんで決まる」という、政財界によってよく日本の特質として語られる社会認識が、庶民の世界にも浸透したのである。 それにいまひとつ、およそ1920年代以降の日本の労働者にとって、「立身出世」のもっとも現実的な舞台は直截に能力主義的競争への投企を要求される特定の企業にほかならなかったという事実が、この社会認識に重なってくる。
日本の労働者が求めるのは公平な競争であって、競争そのものの制限や停止ではないという。 これと対比させて大胆にモデル化すれば、欧米の組織労働者は、能力発揮の競争をさせようとするのはいつも「やつら」（経営者・支配層）であって、「われら」労働者は決してなかま同士で競争しない、処遇の平等化を通して生活を守ると、ノーネクタイの胸をはるだろう。
それはみずからを出世などには無縁の階級と規定した上で、その独自の哲学に立てこもって、地味ながらストレスのない生活を連帯的に守ってゆこうとする考え方だ。

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